スタッフ紹介
院長紹介
ごあいさつ
横浜市南区永田北の永田北＠歯科（永田北アット歯科）の診療理念は、地域の患者さまの口腔内環境を守り健康増進を図ることです。
とくにお子さまの口腔内環境は、将来生える永久歯への影響を考えると重要なポイントです。定期的にフッ素塗布、歯磨き指導を行ない、お子さまが楽しく通える予防型の歯科医療をご提供しています。また、広いキッズスペースを設け、お子さまが気軽に治療に臨めるように努めています。
成人の患者さまに対しても、日本歯周病学会認定医の観点から先端的の技術と科学的根拠に基づいた医療（EBM）をご提供し、患者さまの健康をお守りします。歯周病治療・予防を中心とした歯科診療を行ない、健康な歯と歯肉の維持・増進に努めています。そのため、当院では定期検診を重視しています。
病気を未然に防ぐ、もしくは早期発見することで、お口の健康をサポートしていきたい、それが私たちの思いです。
略歴
- 明治大学付属中野高等学校 卒業
- 神奈川歯科大学 卒業
- 神奈川歯科大学附属横浜クリニック 成人歯科(保存科・補錣科)、口腔外科、インプラント科研修修了
- 神奈川歯科大学附属横浜クリニック 医員
- 都内歯科医院 非常勤
- 永田北＠歯科（永田北アット歯科） 院長就任
所属学会・資格
- 厚生労働省認定 歯科医師臨床研修指導医
- 日本歯周病学会認定医
- 日本口腔インプラント学会
- ITI（The International Team for Implantology 国際インプラント学会）
- ITI公認インプラントスペシャリスト
- 日本顎咬合学会認定医
●資格について
○「歯科医師臨床研修指導医」について
厚生労働省は、診療に従事しようとする歯科医師に対し、厚生労働大臣の指定する病院・診療所などにおいて臨床研修を受けることを義務付ける「歯科医師臨床研修制度」を設けています。その研修歯科医に、一般歯科診療について的確に指導し、適正に評価を行なえる歯科医師に「歯科医師臨床研修指導医」の資格を与えています。
◦「歯科医師臨床研修指導医」資格取得の条件
・適切な指導体制を有している。
・7年以上の臨床経験を有し、指導歯科医講習会を受講している。または、5年以上の臨床経験と日本歯科医学会・専門分科会の認定医・専門医の資格を有し、指導歯科医講習会を受講している。
など
◦「歯科医師臨床研修指導医」資格保持の条件
・臨床研修指導のため研さんを積み続ける。
など
詳しくは、「歯科医師臨床研修制度の新旧比較」をご覧ください。
「特定非営利活動法人 日本歯周病学会」は、歯周病学の臨床的経験を通して高度な歯周治療を行なうために必要な基本的な知識と臨床技術を有する歯科医師に対して、「日本歯周病学会認定医」の資格を与えています。
◦「日本歯周病学会認定医」資格取得の条件
・3年以上継続して学会正会員である。
・同学会の認めた研修施設に通算3年以上所属し、歯周病学に関する研修と臨床経験を有する。
・同学会学術大会における認定医・専門医教育講演を2回以上受講している。
・同学会が行なう倫理に関する講演を1回以上受講している。
・認定医試験に合格している。
など
◦「日本歯周病学会認定医」資格保持の条件
・5年ごとに更新を行なう。
・施行細則に定める所定の単位を修得する。
など
詳しくは、「特定非営利活動法人 日本歯周病学会認定医 制度規則」をご覧ください。
「ITI Section Japan」は、インプラント治療および関連組織再生に関わる広い学識と、より高度な専門的技能を有する歯科医師に対して、「公認インプラントスペシャリスト」の資格を与えています。
◦「ITI日本支部公認インプラントスペシャリスト」資格取得の条件
・歯科医師または医師の免許を有している。
・申請時に2年以上継続して ITI メンバーとして在籍し、会費を納入している。
など
◦「ITI日本支部公認インプラントスペシャリスト」資格保持の条件
・5年ごとに更新を行なう。
など
詳しくは、「ITI日本支部公認インプラントスペシャリスト」をご覧ください。
「特定非営利活動法人 日本顎咬合学会」は、顎咬合学や関連する領域の臨床に深い知識と経験を有し、日常の臨床でそれを実践している歯科医師に対して、「認定医」「指導医」の資格を与えています。
◦「日本顎咬合学会認定医」資格取得の条件
・日本国の歯科医師免許を取得後満４年以上、かつ顎咬合学とこれに関連する領域の歯科臨床に満４年以上従事している。
・同学会に継続して満3年以上の会員歴がある。
・同学会の咬み合わせ認定医検定試験に合格している。
など
◦「日本顎咬合学会認定医」資格保持の条件
・5年ごとに更新を行なう。
・認定期間の５年間に、細則に定める更新単位を取得する。
など
詳しくは、「特定非営利活動法人 日本顎咬合学会認定医 制度規則」をご覧ください。